2050年までに100%再生可能エネルギーに 米研究グループがロードマップを発表

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米スタンフォード大の研究グループが、2050年までに、原子力発電や火力発電から、再生可能エネルギーに完全に移行するロードマップを発表した。2030年までに米50州の電力の80~85%を再生可能エネルギーに移行し、2050年までに100%移行するとしている。


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(Jacobson et al., Energy & Environmental Science, 2015)

 

マーク・Z・ジェイコブソン氏(Mark Z. Jacobson)ら、スタンフォード大学の研究チームの論文で、米誌”Energy & Environmental Science”に掲載された。「若干のマイナス面はあるが、100%の移行は、技術的にも経済的にも可能だ」と結論づけている。

電力消費の削減や、エネルギー効率の向上など一定の条件があるが、このロードマップが実現すると、2050年の電力供給の割合は、次のようになるという。

  • 陸上風力発電:30.9%
  • 海上風力発電:19.1%
  • 事業用太陽光:30.7%
  • 屋上設置型の太陽光:7.2%
  • 集光型太陽熱発電(CSP):7.3%
  • 地熱発電:1.25%
  • 波力発電:0.37%
  • 潮力発電:0.14%
  • 水力発電:3.01%

再生エネルギーへの移行に伴い、原子力や火力発電関連で、40年間で、390万人の雇用が失われると試算している。一方で、新しい発電施設の建設で390万人、運用で200万人の雇用創出効果があり、失われる雇用を上回るという。米国人1人あたりの電気料金の負担額は、平均で260ドル削減できるとされる。

Source: Energy & Environmental Science